●１つ前のファイル「日本なかりせば２０世紀に地球規模のアパルトヘイトが完成していた」で紹介した本『封印の近現代史』谷沢永一＆渡部昇一著（ビジネス社）には、ユダヤ人に関して次のような興味深い記述もある。参考までに紹介しておきたい。

※ 以下の文章は『封印の近現代史』（ビジネス社）
P219～220 から抜粋したものです

　

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日露戦争においては、もう少し情報収集がうまく機能すればよかったという意見がある。このまま戦争を続行したら日本は駄目になるということを上の人たちが分かって、それを早く抑えたことは、もちろん正しかった。

しかし、もう一歩先に進んで、もう少し高度な情報収集活動ができていたならば、ロシアのほうもまた戦争ができるような状態ではなかったということを知ることができたのである。

ロシアは当時、じつはドイツやフランスのユダヤ人から金を借りていて、「もうこれ以上は駄目だ。講和してもらわなければ融資を打ち切る」と言われていたのである。だからこそ、ロシアは講和条約の場に出てきたのである。しかし、日本側はそんな事情を知らないから、譲歩したところも少なくなかった。そうして、危機一髪のところで、日本と有利な条件で講和をしたロシアの代表のウィッテが、いちばん最初に電報を打ったのはベルリンのメンデルスゾーンであった。あの有名な作曲家の一族のユダヤ人である。そこには、「講和成立した。融資継続頼む」とあり、それから二番目に皇帝に電報を打つのである。

旅順の要塞にしても、そうである。ロシアが旅順に要塞を作っているらしいということは、わかっていた。それがどのくらいの規模であるかを探るために、日本はシナ人クーリー（労働者）に化けたスパイを送り込むのだが、片っ端から捕まって死刑にされてしまった。

ところが、イギリスはそれを正確に知っていた。旅順では大量のベトン（コンクリート）を必要としたが、当時はまだシベリア鉄道はできていないため運べない。船で運ぶよりしようがないのだが、その船はだいたいはイギリスの船であり、それに積む品物を売っているのはユダヤ人である。そこで何をどれくらい売ったかが分かれば、要塞の規模がどれくらいのものなのか、おおよその見当はつくのだ。その情報が、日本にはなかったのである。

ユダヤ人がそういう位置にいたということを、当時洞察した人が幹部に一人でもいれば、もっとおもしろかったであろう。

高橋是清が金融のほうではうまくユダヤ人と友情は温めたが、その他の情報収集までにはいたらなかった。これがユダヤの財閥の誰か一人でも日本国籍を取るくらいになっていれば、話は違っていただろう。日清戦争あたりでその一族に助けてもらって、そのユダヤ人に男爵ぐらいの称号を与えておく。そうすれば、きっともっともっと重要な情報がたくさん入ってきたことだろう。その手を、イギリスは使っている。

※ 以上、谷沢永一＆渡部昇一著『封印の近現代史』（ビジネス社）より

　

　

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── 当館作成の関連ファイル ──

◆「ユダヤ人の知恵」を取り込むことに成功したイギリスとアメリカ　

◆「日露戦争」と「日米対立」と「日中戦争」の舞台裏　

◆ユダヤ難民に冷淡だった欧米諸国